こんにちは！3児の父です。今回もビットコインについてお話しします。ビットコイン投資に興味あるけれど、以下のような方もいらっしゃるかと思います。
- 既に値段が上がってしまい遅そう
- リターンも大きいけど、リスクも大きそうで買うのが怖い
- 税金が高いと聞いて、手が出せない
- 始めたいけれど、どの口座を使えばいいのかわからない
- ビットコイン投資のメリット・デメリットを知ってから、投資の可否を検討したい
私も以前は同じような悩みを抱えていましたが、自分で勉強し、2022年からビットコイン投資を始めました。今回は、皆さんの疑問にお答えするために、ビットコインのメリット・デメリット、税金、口座選び、これらを私自身の投資実例をもとに解説します。
初心者でもわかりやすい内容を目指しましたので、ぜひ最後までご覧ください。
ビットコイン投資のメリット
まずは、ビットコイン投資のメリットを2つご紹介します。
1. 圧倒的なリターンが期待できます
ビットコインは、2008年の誕生以来、下図の通り他の資産クラスを圧倒するリターンを上げてきました。その背景には、ビットコインが「人類史上最高の価値貯蔵手段」や「金の上位互換」と称されるほどの特性を備え、時間の経過とともに正当な資産クラスとしての評価を得てきたことがあります。
また、将来の価格について、価格予測モデル（S2Fモデルなど）によると、2028年までに価格が10倍以上になる可能性が指摘されています。これは、ビットコインが国家や企業レベルで導入拡大されるためです。
以上より、ビットコイン投資は今からでも遅くないと分かると思います。
但し、ビットコインの半減期に纏わるアノマリーを考えると、2026年に価格が下がる可能性もあります。心配な方は、今は少額の投資に留め、2026年の動向を見てから多くを入金するのも一つの手です。
なお、この章で述べた「ビットコインの特徴」や「将来価格」、「半減期」は、過去の記事「投資初心者でもこれだけは知っておきたい！ビットコインの3つの超基礎」で詳述しているので、よろしければ確認ください。
2. 相関が低いため株式投資のリスクヘッジになります
ビットコインと株式の相関係数＊は債券などと比較して低く、株式投資のリスクヘッジに優れていることがわかります。これはビットコインが、株とは資産の性質や市場の構造などが異なるためです。
＊各アセットの値動きがどの程度連動するかを示す指標。-1から+1の値をとり、低いほど値動きが連動しない。
この相関係数の低さは、株式投資のグリップ力を高める上でもかなり重要と感じます。例えば私自身、米国株が下落相場でも、ビットコインが上がっており、米国株の下落が気にならないということは多々あります。
ビットコイン投資のデメリット
次に、デメリットについても確認しておきましょう。
1. 価格が乱高下します
ビットコインは価格変動が非常に大きいです。下図のリスク（ボラタリティ）を見ると、日々の値動きは米国株（S&P500）の約4〜5倍となっており、短期間で大きく下落・上昇します。
これは、値動きの大きさを利用して儲けたいという短期投資家が多いためです。国・企業など長期投資家が増えれば、価格は安定すると言われています。
現時点では、それなりのリスク許容度は求められます。
一方、以下のシャープレシオ※を見ると、値がS&P500より優れており、リスクに見合うだけのリターンがあります。このため、長期投資であればリスクを過度に恐れる必要はありません。
※シャープレシオ（Sharpe Ratio）：投資のリスクに対するリターンの効率性を示す指標であり、リスク（標準偏差）1単位あたりの超過リターンを測定します。高いほど良い投資先とされます。
このような客観的なデータは、ビットコインを長期保有するためのグリップ力を高める上で非常に大切ですよね。
2. 日本の税制は不利です
日本ではビットコインの利益が雑所得として総合課税の対象となり、最大55%の税率が課されます。一方、株式投資の利益は分離課税で20.315%に固定されるため、この点は大きなデメリットです。
とはいえ、これから税制見直しの議論が本格化しそうです。
税制改正の見通しは進むのか？
暗号資産の税制改正について、「令和7年度与党税制改正大綱」で上場株式等と同等の課税特例を検討する旨が明記されてます。
ただし、FX（正式には店頭取引FX）の場合は、分離課税の議論が2009年に活性化してから税制改正までに3年かかりました（下表）。このため、ビットコインが分離課税になるとしても3年以上はかかるのではないでしょうか。
また、FXのように国内取引所（分離課税、20.315%）と海外取引所（総合課税、最大55％）で税率が変わる可能性もありそうです。
| 年 | 出来事 | ポイント |
|---|---|---|
| 2000年代初頭 | FX市場が急拡大 | 多くの個人投資家が参入し、高額所得者に累進課税（最大約50%）が適用され負担増。税制変更の要望が高まる。 |
| 2005年～2006年 | 投資家・業界団体が申告分離課税導入を要望 | 分離課税にするよう求める声が上がるが、見送りに。 |
| 2009年 ↑ビットコインはこの辺りでは | 分離課税導入の議論が再活発化 | リーマンショック後、投資環境整備が課題に。 |
| 2010年 | 税制改正大綱に「FX取引の分離課税化」を明記 | 税制改正大綱に「FX取引を20%の申告分離課税とする」必要性が記載 |
| 2011年 | 所得税法改正案が可決・公布 | 法改正が成立し、FX取引の申告分離課税が正式決定 |
| 2012年 | FX取引の課税方式が総合課税から申告分離課税へ変更 | FX取引が税率20%の分離課税対象に。損益通算や3年間の損失繰越も可能に |
取引所選び
取引所として以下がメジャーですね。
【国内取引所】
- コインチェック
- GMOコイン
- bitFlyer
- bitbank
【海外取引所】
- Binance
- Coinbase
取引所選び方は、以下が良いと思います。
- 長期投資するなら、安全性を考えて国内取引所
- レンディングや多種のコインを売買したいなら、利率が高い海外取引所
安全性について、国内取引所はコールドウォレット（ネットから隔離されたウォレット）で暗号資産を保管しており、ハッキングリスクが低いです。
一方、海外取引所はホットウォレット（ネットに接続されたウォレット）とコールドウォレットを併用している取引所が多いため（或いは保管方法が不明）、多少なりともハッキングリスクの心配があります。
ちなみに、私が利用している取引所はコインチェックとGMOコインの2つです。国内取引所を選んだ理由は以下の通りです。
1. 安全性
上述の通り、コールドウォレット管理なので安心です。
2. 税制改正への対応
過去のFX事例に基づき、国内取引所が税制改正の恩恵を受けやすいと考えています。
3. 手数料の低さ
取引所形式で購入することで、ほぼ手数料がかからない点もメリットです。
私のビットコイン投資実例
ここからは、私の実際の投資ケースをご紹介します。
保有状況
私は現在、ポートフォリオの15%（0.46BTC、約700万円分※2025年1月現在）をビットコインに投資しています。
購入理由
1. 米国株投資のリスクヘッジ
米国株の成長鈍化やドル離れなどのシナリオに備え、リスク分散のために購入しました。
2. 買わないことへの後悔予防
将来的にビットコインが10倍以上になった場合、「買わなかった後悔」を避けるために投資しました。
投資方針
15年以上の長期保有を前提としています。分離課税となり、かつ、大きくポートフォリーのバランスが崩れた時のみリバランスを検討する予定です。
長期投資の戦略
暗号資産ではビットコインのみを保有しています。理由は、貨幣の基本原理である「最も価値貯蔵能力に優れた財が最終的に生き残る」という考えに基づいています。この貨幣の基本原理に基づき、イーサリアムなどのアルトコインを長期保有は止めました。
おすすめツール
最後に、私が活用しているおすすめサイトを2つ紹介します。
Bitcoin Rainbow Chart
ビットコインの価格の過熱感を視覚的に確認できるツールです。私は価格が低いときに買い、高騰しすぎた場合は売却のタイミングを判断に活用できます。こちらから
S2Fモデル
流通量（Stock）と新規供給量（Flow）を基に価格を予測するモデルです。将来の価格予測をするのに役立つと思います。こちらから
まとめ
ビットコイン投資は成長性や分散投資の観点から魅力的ですが、価格の乱高下や税制のデメリットを理解したうえで取り組むことが重要です。私の実例や活用ツールが参考になれば幸いです。
では、また！
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